ビジネスフォンの買い替え時期

 

 

税法で定められた法定耐用年数は6年となり、これは減価償却資産扱いになります
減価償却資産はビジネスフォンの購入代金を6年間に渡り分割して経費計上する仕組みとなります

したがって、ビジネスフォン導入時のリースも6年で契約する事が多くなります

そして、メーカー側の部品保有期限は7年となり、法定耐用年数に近い形です。

万が一の故障を考え、部品保有期限内でビジネスフォンを使用したい場合は6～7年で買い替え時期となります

 

 

上記で法定耐用年数を説明しましたが、実際にビジネスフォンの寿命はどれ位？
一般的に10年～15年は使用できます。

 

 

・主装置内部　ユニットの故障

ビジネスフォンのユニットは、大まかにCPU・外線ユニット・内線ユニットの3つで構成されてます。
CPUはCentral Processing Unitの略で受け取ったデータを指示する役割、外線ユニットは外線を発着信させる・内線ユニットは各電話機へ接続します
これらのユニット1つでも故障するとビジネスフォンは機能しません。

 

・電話機の液晶が映らない

電話機のディスプレイに文字が表示されない、薄くなる場合ディスプレイの故障が原因の場合があります
経年劣化による電話機内部の接続部分による故障や、日本特有の「梅雨の時期」です。
梅雨の時期は湿気が多く、5月から7月前半までディスプレイの故障が多発します。

また、電話機の液晶が映らない原因として配線不良も考えられます

主装置から電話機へ接続している電話ケーブルの劣化や断線をしている場合があります。
断線しかかっている場合は、液晶が消えたり点いたりします。
この症状の場合は電話工事会社に訪問してもらい点検を行いましょう。

 

・電話回線契約変更に伴う買い替え

少し前のビジネスフォンは、アナログ回線・ISDN回線を契約し外線として使用しておりました
最近ではひかり電話が主流で、基本料金・通話料金共にコスト削減ができます。
現在のビジネスフォンがひかり電話非対応の場合買い替えのタイミングとなります

 

・電話機増設に伴う買い替え

ビジネスフォン主装置内部に搭載されている、内線ユニットの容量によって電話機接続台数の上限があります。
上限を超えてしまうと、電話機を増やすことができない為、ビジネスフォンのスペックを大型タイプに変更する必要があり買い替え時期となります。

 

 

 

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まとめ

電話回線契約を見直し、ビジネスフォンを買い替えることにより通信コストの削減ができる事もあります。まずは、現在のビジネスフォンの環境、メーカー・型式・年式・電話回線契約・接続電話機の台数などを把握し、本当にビジネスフォンの買い替えが必要か判断することをおすすめ致します